
- 「グローバルチームと連携」と書かれていても、日本側が何を決められるのか分からない
- エンジニアとして応募したいのに、届く求人が営業やプリセールスばかり
- 英語が完璧でないと門前払いされそうで、応募をためらってしまう
- 提示された年収のうち、毎月確実に入ってくる額がいくらなのか読めない
- 希望年収を聞かれても、相場が分からないまま数字を言うことになる
外資系IT企業への転職では、求められる英語力や給与体系が求人票だけでは分かりづらく、応募するかどうかの判断を迷いがちです。
そこでおすすめしたいのが、外資系IT企業を扱い慣れた転職サービスの利用です。
当記事では、外資系IT企業に強いおすすめ転職エージェント・転職サイト11社を厳選紹介します。
あわせて、具体的にどのような支援が受けられるのかや、利用する際に確認しておきたい内容などもまとめました。
外資系IT企業の条件は魅力的なのに、応募していいのか判断がつかないと悩んでいるなら、ぜひ記事を参考に転職エージェント・転職サイトを活用してみてください。
外資系IT企業に強いおすすめ転職エージェント・転職サイト11選!特徴を詳しく紹介
まずは外資系IT企業に強いおすすめ転職エージェント・転職サイトを見ていきましょう。

それぞれ特徴が異なるので、11選の中から自分に合うサービスを探してみてください。
ランスタッドは正社員から副業まで働き方の選択肢が豊富
- 正社員・契約社員・派遣・副業をワンストップで提案
- 管理職やスペシャリストに特化したプロフェッショナル派遣を用意
- コンサルタントがバイリンガル対応可能
- エンジニア転職とエンジニア派遣で窓口が別
- 日本全国に91拠点を構える世界最大の総合人材サービス会社(※)
ランスタッドは、正社員から副業まで働き方の選択肢が豊富です。
正社員・契約社員・派遣・副業をワンストップで提案しているためです。
一般的な派遣とは違い、プロフェッショナル派遣では管理職やスペシャリストに特化した派遣サービスを提供しています。
外資系IT企業とのやりとり欠かせない言語ですが、ランスタッドのコンサルタントはバイリンガル対応が可能で、海外の本社との連絡も任せられます。
オランダに本社を置くランスタッド・エヌ・ヴィーのグループで、世界39の国と地域に拠点を設置。
雇用形態にこだわらず、条件のよいポジションを探したい方は、ぜひランスタッドに相談してみてください。
| 対応エリア | 全国91拠点 |
|---|---|
| 運営会社 | ランスタッド株式会社 |
| 許可番号 | 有料職業紹介事業 13-ユ-010554・労働者派遣事業 派13-010538 |
| 公式サイトURL | https://www.randstad.co.jp/ |
(※)Staffing Industry Analysts 2025、人材サービス企業売上ランキングより
Samurai Jobは海外勤務の求人まで視野に入れて探せる
- グローバル・外資系・ハイクラスに特化した転職支援サービス
- 海外駐在の求人からバイリンガルポジションまで対応
- 対応領域にIT・通信とコンサルティングを含む
- 求人の半数が非公開求人
- JACリクルートメントとの共同運営
Samurai Jobでは、海外勤務の求人まで視野に入れて探せます。
国内のバイリンガルポジションだけでなく、海外駐在を含む案件も対象範囲に入っているためです。
運営体制が2社による共同運営なのも特徴です。
グローバルマーケティングや海外コンサルティングを手がける、ムーンコミュニケーションズ・エンタープライゼス合同会社と、JACリクルートメントの共同運営となっています。
転職支援を担当するのはJACリクルートメントで、許可番号も同社のものが使われています。
中心となる層は30代から40代で、課長・マネージャークラスから部長・役員クラスまでが対象です。
CIOやCTOを含むエグゼクティブポジションの支援も別枠で扱っています。
日本国内だけで考えるか海外も視野に入れるか迷っている方は、Samurai Jobを検討してみてはいかがでしょうか。
| 対応エリア | 国内・海外 |
|---|---|
| 運営会社 | 「ムーンコミュニケーションズ・エンタープライゼス合同会社」と「株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント」の共同運営 |
| 許可番号 | 13-ユ-010227(人材紹介事業) |
| 公式サイトURL | https://www.samuraijob.com/ |
エンワールド・ジャパンは外資系企業の求人に絞って相談できる
- 外資系・日系グローバル企業に特化した人材紹介
- 国内の主要外資系企業約3,200社のうち87%以上と取引実績(※)
- 正社員の紹介と、契約社員・派遣の両方に対応
- 企業形態・雇用形態・働き方から求人を絞り込み可能
エンワールド・ジャパンでは、外資系企業の求人に絞って相談できます。
外資系と日系グローバル企業だけを扱う人材紹介会社なので、担当者との会話が最初から外資系前提で進むからです。
取引の広さも数字で示されています。
国内にある主要な外資系企業は約3,200社で、そのうち87%以上と取引実績があります(※)。
求人の絞り込みも外資系向けに作られているのが特徴です。
企業形態から「外資系企業」だけを選べるほか、雇用形態を正社員と契約社員・業務委託で分けたり、リモートワーク可の求人だけを表示したりできます。
外資系のIT求人だけを続けてチェックしたい方は、企業形態と業界の2つを指定して求人を検索してみてください。
| 対応エリア | 東京・大阪・名古屋 |
|---|---|
| 運営会社 | エンワールド・ジャパン株式会社 |
| 許可番号 | 人材紹介業 13-ユ-010605・人材派遣業 派13-302041 |
| 公式サイトURL | https://www.enworld.com/ |
(※)エンワールド・ジャパンの自社公表値:2026年8月時点
Computer FuturesはIT求人を14の専門分野から探せる
- IT・テクノロジー領域だけを扱う専門エージェント
- 専門領域を14区分に分けて担当チームを配置
- 正社員向けの転職サポートとフリーランス・業務委託の案件紹介が別導線
- IT給与ガイドを公開
- 2024年に転職をサポートしたプロフェッショナルは4,478人(※)
Computer Futuresでは、IT求人を14の専門分野から探せます。
扱う領域がIT・テクノロジーだけに絞られているため、担当チームが自分の専門分野と一致しやすくなります。
扱う職種は技術系だけではありません。
技術系は、「AI・データサイエンス」「ソフトウェア開発とDevOps」「ITインフラとクラウド」「サイバーセキュリティ」の求人があります。
その一方で、IT営業やプリセールス・ポストセールス、ITコンサルティングの求人も保有。
社内IT・社内SEも別枠で、社内SEからCIOまでを担当するチームの体制も整っています。
Computer Futuresは、IT分野に特化した転職エージェントとしては日本で最大級の規模をうたっており、2024年には4,478人の転職を支援したと公表しています(※)。
希望する職種がどの専門分野なのか整理したい方は、求人を確認してみるといいでしょう。
| 対応エリア | 日本国内 |
|---|---|
| 運営会社 | SThree株式会社 |
| 許可番号 | 13-ユ-305733 |
| 公式サイトURL | https://www.computerfutures.com/ja-jp/ |
(※)Computer Futuresの自社公表値:2026年8月時点
Build+は複数のチームから同時に案件を提示してもらえる
- 求人を技術職・ビジネス職・バックオフィス職の3系統に区分
- 技術職の中に社内IT専門のチームを配置
- コンシューマーテック・エンタープライズテック・アドテック・フィンテックの業界別チーム
- 登録者のプロフィールを複数チームで共有して案件を提示
- 旧サービス名はWahl+Case
Build+では、複数のチームから同時に案件を提示してもらえます。
登録したプロフィールが社内の複数チームで共有され、1人の担当者が扱う範囲だけに提案が限られないためです。
チームは求人の系統ごとに分かれています。
技術職・ビジネス職・バックオフィス職の3系統があり、技術職はさらに細かく分かれています。
「フロントエンド」「バックエンド」「AI・データ」「顧客と接する技術職」「社内IT」がそれぞれ独立したチームです。
社内ITのチームは、SREやDevOps、クラウドエンジニアリング、セキュリティに加えてCISOやCIOといった役職も担当しています。
ビジネス職では、営業・マーケティング・カスタマーサクセス・事業開発が対象です。
なお、以前はWahl+Caseという名称で、現在はBuild+に変わっています。
技術とビジネスのどちらにも軸足を置ける方は、両方のチームから提案を受けられるか登録時に確認してみてください。
| 対応エリア | 東京都渋谷区恵比寿 |
|---|---|
| 運営会社 | Build Plus株式会社 |
| 許可番号 | 13-ユ-315496 |
| 公式サイトURL | https://wahlandcase.com/ |
ロバート・ハーフはITセールスやカスタマーサクセスの転職相談に対応
- テクノロジー分野を4つの領域に分けて担当
- ITセールスやカスタマーサクセスを「テクノロジー企業」の領域として独立
- 正社員と契約・派遣社員のどちらにも対応
- 2026年版の年収ガイドを公開
- 1948年設立で世界18カ国に約300拠点(※)
ロバート・ハーフでは、ITセールスやカスタマーサクセスの転職相談に対応しています。
IT企業のビジネス系職種も扱っており、テクノロジー分野の求人が紹介できるからです。
領域は、「ソフトウェアエンジニアリング」「サイバーセキュリティ」「データ&アナリティクス」「テクノロジー企業」の4つです。
4つ目のテクノロジー企業では、ITセールスや導入支援、カスタマーサクセスのマネジメントといった職種を扱っています。
外資系IT企業の日本法人では、こうした販売と導入に関わる職種の募集も行われています。
紹介の対象は正社員に限られず、契約・派遣社員のポジションも含まれるのが特徴です。
技術職とビジネス系職種のどちらを希望するかを整理したうえで、該当する領域の求人を確認してみてくださいね。
| 対応エリア | 東京・大阪 |
|---|---|
| 運営会社 | ロバート・ハーフ・ジャパン株式会社 |
| 許可番号 | 13-ユ-301062・派13-301903 |
| 公式サイトURL | https://www.roberthalf.com/jp/ja |
(※)ロバート・ハーフの自社公表値:2026年8月時点
モルガン・マッキンリーは正社員と契約社員の報酬水準を比較できる
- 正社員の年収と契約社員の単価を同じ資料にまとめた年収ガイドを公開
- 派遣求人の一覧を独立したページで用意
- IT派遣とコントラクトソリューションの専任チームを配置
- IT&テクノロジーが職種の区分として独立
- 1988年にアイルランドで創業し、世界10か国に拠点(※)
モルガン・マッキンリーでは、正社員と契約社員の報酬水準を比較できます。
公開されている年収ガイドが、正社員の年収と契約社員の単価を同じ資料にまとめているためです。
業種や勤務地、経験年数によって契約単価がどう変わるかを、登録前に把握できます。
派遣の求人も扱っていて、IT派遣部門やコントラクトソリューション部門の担当者も紹介されています。
モルガン・マッキンリーは、契約社員の仕事には正社員より短期で高い報酬を得られるものもあると説明。
外資系IT企業で、まず契約からポジションに入るという進め方も選択肢に入れられるので、年収ガイドで自分の職種の単価を先に確認してみてはいかがでしょうか。
| 対応エリア | 東京 |
|---|---|
| 運営会社 | Morgan McKinley |
| 許可番号 | 13-ユ-300567、派13-302830 |
| 公式サイトURL | https://www.morganmckinley.com/jp-ja |
(※)モルガン・マッキンリーの自社公表値:2026年8月時点
ヘイズ・ジャパンは雇用形態別に求人を探せる
- 正社員求人と契約・派遣求人でページが分かれている
- 契約社員として働く人向けの資料を公開
- ITとテクノロジーの求人カテゴリを独立して用意
- アジア各国の給与ガイドを無料で公開
- 外資系人材紹介会社として日本で最初にプライバシーマークを取得(※)
ヘイズ・ジャパンは、雇用形態別に求人を探せます。
求人ページが「正社員求人」と「有期・契約の求人」に分かれているからです。
契約で働くことを選んだ場合、契約社員として就業する人に向けた資料が公開されていて、働き始める前に確認できます。
ITの求人はテクノロジーのカテゴリとして独立していて、年収1,000万円以上のIT求人を集めた特集も組まれています。
英国に本社を置くグローバル企業で、ISO 9001:2015の認証を取得しているほか、外資系人材紹介会社として日本で最初にプライバシーマークを取得しています(※)。
正社員か契約かをまだ決めきれていない方は、両方の求人ページを見比べて、条件の違いを確かめてみましょう。
| 対応エリア | 東京・横浜・大阪 |
|---|---|
| 運営会社 | ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 |
| 許可番号 | 有料職業紹介事業 13-ユ-040495・労働者派遣事業 派13-300365 |
| 公式サイトURL | https://www.hays.co.jp/ |
(※)ヘイズ・ジャパンの自社公表値:2026年8月時点
ISSコンサルティングは入社後の定着まで見据えた求人を紹介してもらえる
- 外資系企業・グローバル企業への転職支援に特化
- 紹介による転職後の早期離職率は1%以下(※)
- 取扱地域は日本全国とシンガポールなど
- 外資系企業のトップを取材した書籍4冊刊行
- 中長期のキャリア相談を転職支援と別枠で用意
ISSコンサルティングでは、入社後の定着まで見据えた求人を紹介してもらえます。
紹介による転職後の早期離職率を1%以下と公表していて、定着することを支援の目標に置いているためです(※)。
転職支援の相談とは別に、中長期のキャリア相談が用意されているのも特徴です。
また、情報発信にも力を入れていて、『外資系トップの仕事力』をはじめとする書籍を4冊刊行。
外資系企業の経営層への取材を続けています。
取扱職種は管理的職業・専門的職業・技術的職業・事務的職業・販売で、対象地域は日本全国とシンガポールなどです。
いますぐの転職より数年後を見据えて動きたい方は、中長期のキャリア相談から始めてみてはいかがでしょうか。
| 対応エリア | 日本全国・シンガポールなど |
|---|---|
| 運営会社 | 株式会社アイ・エス・エス・コンサルティング |
| 許可番号 | 人材紹介業 13-ユ-301504 |
| 公式サイトURL | https://www.isssc.com/ |
(※)過去3か年での実績平均
Daijob.comは語学力や職場環境から求人を絞り込める
- バイリンガル・グローバル人材向けの求人情報サイト
- 「外資系企業」「社内用語英語」「多国籍社員活躍中」などの条件で絞り込み
- IT関連職種をオープン・WEB系やインフラ系などで用意
- 希望勤務国や活かしたい言語からも検索可能
- スカウトサービスあり
Daijob.comは、語学力や職場環境から求人を絞り込めます。
検索条件そのものが、語学や職場の国際性を軸に作られているためです。
用意されている条件は以下のとおりです。
- 外資系企業
- 日系グローバル求人
- 英語を活かせる
- 海外出張あり
- 社内用語英語
- 多国籍社員活躍中
英語をどの程度使う職場なのかを、応募前にある程度見分けられます。
IT関連の職種は、「オープン・WEB系」「汎用系」「インフラ系」「組込み・制御系」「その他」に対応。
活かしたい言語には英語のほか中国語なども並んでいて、希望勤務国から探すこともできます。
なお運営会社のヒューマングローバルタレント株式会社は、2026年5月1日付でヒューマンリソシア株式会社と統合しています。
英語をどれくらい使う環境かで迷っている方は、気になる条件の求人を比較してみてください。
| 対応エリア | 国内・海外 |
|---|---|
| 運営会社 | ヒューマンリソシア株式会社 |
| 許可番号 | 13-ユ-306077 |
| 公式サイトURL | https://www.daijob.com/ |
アデプトグループは転職するべきかどうかから相談できる
- 新興テクノロジー業界を専門分野とする人材紹介会社(※)
- 2004年10月創業
- コンティンジェンシー・サーチとリテイン・サーチの両方に対応
- 日本語と英語の両方でサイトを提供
- 転職しない選択も含めたキャリア相談に対応
アデプトグループでは、転職するべきかどうかから相談できます。
キャリア・サポートの窓口では、転職前提ではなく、現職に留まる選択も含めて検討できるからです。
転職して新しいスキルを得るべきか、現職に留まって昇進や重要スキルの獲得を目指すべきかを、一緒に考えてもらえます。
扱う分野は新興テクノロジー業界に限定されているのも特徴のひとつ。
アデプトグループは、厚生労働省の認可を受けた、新興テクノロジー業界専門の人材紹介会社であるとうたっています(※)。
コンサルタントは長く日本に住み、文化的な面にも通じたメンバーで構成されています。
転職すべきか留まるかを確かめたい方は、市場での自分の位置づけを確認するところから始めてみてください。
| 対応エリア | - |
|---|---|
| 運営会社 | アデプトグループ |
| 許可番号 | 13-ユ-306271 |
| 公式サイトURL | https://www.adept-grp.com/ |
(※)アデプトグループの自社公表値:2026年8月時点
外資系IT企業に強い転職エージェントから受けられる支援
外資系IT企業の求人は、募集要項を読んだだけでは実際の働き方が見えにくいものも少なくありません。
外資系IT企業に強い転職エージェントでは、次のような支援が受けられるため、転職活動も進めやすくなります。
- 日本法人が独自に決定できる業務範囲を確認できる
- 英文レジュメと日本語の職務経歴書の作成サポートが受けられる
- 一般公開前の外資系IT企業の求人を紹介してもらえる
- 本国の面接官が参加する選考の流れを事前に把握できる
サービスの利用を検討している人は、自分が必要とする支援が受けられるか確認してみてください。
①日本法人が独自に決定できる業務範囲を確認できる
外資系IT企業に強い転職エージェントを利用すると、日本法人が独自に決定できる業務範囲を確認できます。
担当者は採用の背景を企業側から直接聞いているため、組織の権限がどこにあるかを把握しているからです。
面接で「裁量の大きい環境です」と言われても、その裁量が日本法人の中で完結するのかどうかまでは分かりません。
入社してから、企画を出すたびに海外の会議体を通す必要があると知る、という展開も起こります。
権限の所在は、働き始めてからの手応えを大きく左右する部分です。
- ●予算をどこが持っているか
- 日本法人に予算の裁量があるかどうかで、企画を通すまでの道のりが変わります。
- ●直属の上司がどこにいるか
- 上司が海外にいる場合、評価の材料になるのは日々の様子ではなく報告の内容になります。
- ●日本法人の設立からの年数
- 立ち上げ間もない組織では、担当範囲が求人票より広がることがあります。
面談のときに「このポジションで決められることと、本国に確認が必要なことを分けて教えてください」と聞くと、答えが具体的になります。
②英文レジュメと日本語の職務経歴書の作成サポートが受けられる
外資系IT企業に強い転職エージェントでは、英文レジュメと日本語の職務経歴書の作成サポートが受けられます。
外資系IT企業の選考では、日本法人向けと本国向けで求められる応募書類が異なることもあるからです。
日本語の職務経歴書を書き上げてから英訳すればよいと考えて着手する方は多いのですが、実際には構成から違います。
日本語の職務経歴書が経歴を時系列でたどるのに対し、英文レジュメは何を達成したかを先に記載するのが一般的です。
同じ経歴でも、並べ替えと言い換えが必要になります。
- 日本語と英語で強調する順番を組み替える
- 応募先ごとに触れる経験の分量を調整する
- 社名や部署名に頼らずに役割を説明する
- 専門用語を業界の共通語に直す
書類を自分で完成させてから相談するより、途中の状態で見せたほうが直す回数も減ります。
③一般公開前の外資系IT企業の求人を紹介してもらえる
外資系IT企業に強い転職エージェントを利用すると、一般公開前の外資系IT企業の求人を紹介してもらえることがあります。
組織の変更や新しい製品の投入に合わせた採用は、採用計画の段階から転職エージェントに相談が寄せられ、非公開で募集が行われることもあるからです。
外資系IT企業は日本法人のポジション数が限られていることも多く、1つのポジションが空くタイミングも読めません。
求人求人サイトを毎日見ていても、公開されたときにはすでに選考が進んでいることも起こります。
登録して希望を伝えておくと、一般公開される前に担当者から打診を受けられる可能性があります。
また、公開前に求人情報を得ることで、応募するかどうか検討する時間を確保しやすくなるでしょう。
④本国の面接官が参加する選考の流れを事前に把握できる
外資系IT企業に強い転職エージェントを活用すれば、本国の面接官が参加する選考の流れを事前に把握できます。
担当者は同じ企業に複数の候補者を紹介しているため、どの段階で誰が面接を担当するかを理解しているからです。
日本法人の面接を通過したあとに、海外にいる部門長との面接が入る流れは珍しくありません。
日本時間の夜に設定されることもあり、在職中の方は日程の調整に苦労します。
面接の進め方も日本法人とは違い、過去の行動を細かく掘り下げる形式で行われることがあります。
- 選考が何段階あり、どこから本国が入るか
- 各段階の面接官の役職と所属
- 面接が英語になるのはどの段階か
- 時差の関係で設定されやすい時間帯
段階ごとに準備する内容が変わるので、全体の地図をもらってから対策の順番を決めると迷いません。
外資系IT企業に強い転職エージェントを利用する際の確認事項
外資系IT企業の選考は、日系企業のつもりで進めると想定が外れる場面もあります。
外資系IT企業に強い転職エージェントを利用する際に、確認しておきたい内容について解説するので、事前に理解しておきましょう。
- 同じ職種名でも任される業務範囲が日本法人ごとに違う
- 提示される年収に固定給以外の部分が含まれることもある
- 本国の採用計画が変わって募集が急遽締め切られることもある
①同じ職種名でも任される業務範囲が日本法人ごとに違う
同じ職種名でも、任される業務範囲が日本法人ごとに違います。
日本法人が担う役割は会社によって異なり、職種名だけでは仕事の具体的な内容が分からないからです。
たとえば「ソリューションアーキテクト」という同じ肩書きでも、顧客先で設計まで踏み込む会社と、本国の標準構成を説明する役割にとどまる会社があります。
前職で設計を担当していた方が、移った先では提案の場に出る時間のほうが長くなった、という食い違いも起こり得ます。
肩書きが同じだと、面接でもお互いに分かっているつもりで話が進んでしまうことにも。
以下を参考に、詳細な業務内容を質問してみてください。
| 確認事項 | 聞き方の例 |
|---|---|
| 一日の時間配分 | このポジションの方が、週のうち何にどれくらい時間を使っているか |
| 関わる相手 | 社内の誰と、社外の誰とやりとりすることが多いか |
| 評価される成果 | 1年目で「うまくいった」と言われるのはどんな状態か |
職種名の確認で終わらせず、時間の使われ方など踏み込んで確認しておくと、入社後の違和感も減るでしょう。
②提示される年収に固定給以外の部分が含まれることもある
提示される年収に固定給以外の部分が含まれることもあります。
外資系IT企業では、成果に連動する報酬や株式に関わる制度を年収の一部として示すことがあるためです。
求人票に書かれた金額を月割りして生活設計を立てたところ、毎月振り込まれる額は想定より少なかった、という戸惑いはよく起こります。
営業やカスタマーサクセスのように、目標の達成度で受け取る額が動く職種では、月々の収入も変動しやすくなります。
年収の内訳を確認する際は、以下の項目を押さえておきましょう。
- 毎月決まって支払われる固定の部分
- 目標の達成度で増減する部分と、その目標の決め方
- 株式に関わる制度の有無と、受け取れるまでの期間
- 入社時に一度だけ支払われるものが含まれていないか
金額そのものより、どの部分が確実に入ってくるのかを先に押さえておくと判断がぶれません。
③本国の採用計画が変わって募集が急遽締め切られることもある
本国の採用計画が変わり、募集が急遽締め切られることもあります。
日本法人の採用枠が本国の予算に紐づいていて、日本側の判断だけでは動かせない場合があるからです。
面接まで進んでいたのに、四半期の切り替わりで枠が凍結された、という連絡が来ることもあります。
準備を重ねてきた分だけ、急に白紙に戻る知らせは堪えるものです。
募集の締め切り連絡が来た際は、以下の点を確認してみてください。
- ●凍結なのか、見送りなのかを分けて聞く
- 枠の凍結であれば、選考での評価とは別の事情で募集が締め切られたと分かります。
- ●再開の見込みを確認しておく
- 次の四半期に戻る可能性があるなら、担当者に連絡を残しておけます。
- ●選考で話した内容を手元に残す
- 再開したときに、同じ準備をやり直さずに済みます。
締め切られること自体は避けられないので、再開したときに戻れる状態を作っておくのが現実的です。
外資系IT企業に強い転職エージェント・転職サイトを選ぶポイント
外資系IT企業を扱うサービスは数が多いため、違いを見極められない人もいるのではないでしょうか。
この章では、外資系IT企業に強い転職エージェント・転職サイトを選ぶポイントについて紹介します。
- 希望する職種の求人を扱っているかで選ぶ
- 担当者が外資系IT企業と英語でやりとりできるかで選ぶ
- 年収の相場を登録前に確かめられるかで選ぶ
- 2〜3社を併用して届く求人の傾向を比べながら選ぶ
サービスを比較検討する際の判断材料にしてみてください。
①希望する職種の求人を扱っているかで選ぶ
希望する職種の求人の扱いがある転職エージェント・転職サイトを選びましょう。
希望職種の求人を比較しながら、自分に合った転職先を探せるからです。
登録フォームで職種を選ぼうとしたときに、自分の肩書きや経験に当てはまる項目がなく、いちばん近そうなものを仕方なく選んだ経験はないでしょうか。
選んだ職種がそのまま提案される求人の範囲にもなりかねないので、扱っているかどうかを事前に確認しておくことは大切です。
公式サイトの求人検索に表示される職種一覧を見れば、どのような求人があるのかを把握できます。
②担当者が外資系IT企業と英語でやりとりできるかで選ぶ
担当者が外資系IT企業と英語でやりとりできるかどうかで選びましょう。
外資系IT企業では採用の決裁者が海外にいるケースもあり、担当者が本国と直接話せるかで進み方が変わるからです。
日本法人の人事とだけつながっている担当者の場合、本国の面接官が何を重視しているかまでは伝わってきません。
応募者側は、日本での面接を通過してから本国の面接で急に評価軸が変わったように感じます。
英語対応の可否は、サービスの説明ページやコンサルタントの紹介ページから確認できます。
以下のポイントを参考にしながら確認を進めてみてください。
- ●コンサルタントの出身と言語
- 担当者の紹介ページに複数の言語や海外での経歴が並んでいるかを見ておきましょう。
- ●サイトが英語でも用意されているか
- 企業側と英語でやりとりする前提のサービスは、日英の両方でサイトを持っていることが多くあります。
- ●海外拠点とのつながり
- 複数の国に拠点があるサービスは、本国側の採用担当と直接連絡が取れる場合もあります。
面談のときに「本国の面接官とは直接やりとりされていますか」と聞けば、その場ではっきりします。
③年収の相場を登録前に確かめられるかで選ぶ
年収の相場を登録前に確かめられるかどうかで選びましょう。
外資系IT企業に強い転職エージェント・転職サイトの中には、職種ごとの年収レンジをまとめた資料の無料公開を行っているところがあるからです。
いまより少し上を狙いたいと思っても、その職種の上限がどのあたりなのかは外から見ているだけでは分かりません。
前職の水準を基準に考えていたら、同じ職種の相場はもっと上だったことも起こります。
資料を先に読んでおけば、相場を把握したうえで希望年収を設定しやすくなります。
| 確認できる情報 | 活用方法 |
|---|---|
| 職種別の年収レンジ | 希望額を伝えるときの根拠にできる |
| 経験年数ごとの水準 | いまの年収が相場のどこにあるか判断できる |
| 需要が伸びている領域 | 次に力を入れる技術の決定材料になる |
資料を出しているサービスは、担当者との会話でも数字の根拠を示してくれる傾向があります。
④2〜3社を併用して届く求人の傾向を比べながら選ぶ
2〜3社を併用して、届く求人の傾向を比べながら選ぶのもおすすめです。
転職エージェント・転職サイトごとに付き合いのある企業が違うため、同じ経歴を登録しても提案される求人が重ならないこともあるからです。
1社だけに登録して「思ったより求人が少ない」と感じたとき、市場の状況なのか、サービスの守備範囲の問題なのかは判断できません。
2社目に登録した途端に別の系統の求人が届いて、原因がはっきりすることもあります。
一方で、増やしすぎると連絡のやりとりだけで時間が取られます。
- 外資系に特化したサービスから1〜2社
- 自分で探せるサイトやスカウト型から1社
- 同じ職務経歴書を使い回さず、応募先の系統に合わせて出し分ける
- 選考が同時に進んだときの日程を自分でも記録しておく
性質の違うサービスを組み合わせると、重複した提案が減って比較の材料が増えます。
外資系IT企業で英語を使う頻度について解説
外資系IT企業への転職を検討する際、気がかりなのが英語を使う頻度ではないでしょうか。
英語に関しては、職種や役職によって使用頻度は変わってきます。
本国とやりとりする頻度は職種ごとに違い、役職が上がるにつれて本国との接点も増えるからです。
たとえば、本国のチームと同じ製品を開発する立場になると、設計の議論も文書も英語になります。
一方で、顧客が日本企業ばかりの営業職では、日々の会話が日本語で完結することがあります。
「外資系だから英語が必須」ではないので、英語に自信がない人も外資系IT企業を選択肢から外す必要はありません。
英語がどのように業務で使われているか、以下を参考にしながら求人を検討するといいでしょう。
- 読み書きだけで足りる仕事か、会議で発言する場面があるか
- やりとりの相手が本国のチームか、日本国内の顧客か
- 使う頻度が毎日か、月に数回か
- 入社時点で求められるのか、数年かけて伸ばせばよいのか
同じ外資系IT企業でも部署によって英語の使用頻度には差があるので、ポジション単位で確かめるようにしましょう。
【よくある質問】外資系IT企業に強い転職エージェント・転職サイトに関するQ&A
外資系IT企業への転職を考え始めた段階で寄せられることの多い質問をまとめました。
気になる質問があればチェックしてみてくださいね。
A.転職エージェントの利用に、求職者側の費用はかかりません。
採用が決まった企業側から報酬を受け取る仕組みで運営されているためです。
今回紹介しているサービスも、登録から入社後のフォローまで求職者は無料で利用できます。
有料のキャリアコーチングと混同されやすいので、申し込みページに料金の表示がないかだけ確かめてから登録してみてください。
A.外資系IT企業では、入社後に組織やレポートラインが変わることもあります。
本国の方針で部門の再編が行われると、日本法人の組織体制にも影響するためです。
上司が交代したり、担当する製品の範囲が広がったりすることは珍しくありません。
面接のときに、直近の数年で部署の体制がどう変わってきたかを聞いておくと、入社後の見通しが立てやすくなりますよ。
A.期間は現職の引き継ぎと入社前の手続きで決まります。
外資系IT企業では、入社前に経歴や在籍の確認を第三者機関に依頼する会社があり、結果を待つ時間が加わることも。
在職中の方は、退職の申し出から実際に離れるまでの期間も見込んでおく必要があります。
内定を受ける前に、入社希望日をいつまでに伝えればよいかを聞いておくと、後の調整が楽になりますよ。
A.外資系IT企業では、退職金や福利厚生の考え方が日系企業と異なることがあります。
毎年の給与に反映させているため、退職金の制度を持たない会社も少なくありません。
確定拠出年金や、勤務先の株式を購入できる制度など、別の形で用意されている場合もあります。
提示された条件を金額だけで比べず、制度の中身まで確認してみてくださいね。
